中国では上海はじめ北京など各地で新型コロナウィルスの対策としてロックダウンが継続、強化されているようです。一方、日本では感染者数が減少傾向にあり、「峠を越えた」といった雰囲気が広がっています。５月の連休期間中にも各地の観光地は久しぶりに大勢の人出で賑わっていました。しかし、油断禁物。なぜなら、「一難去って、また一難」となりそうな雲行きが出てきたからです。

　何かと言えば、新たな感染症の出現です。これは「モンキー・ポックス（サル痘）」と呼ばれる感染症に他なりません。これまではアフリカ大陸中央部が主な感染地域で、その存在が確認されたのは１９５８年のことでした。それ以外では確認されたことがなく、かつて全世界で３億人の命を奪った天然痘の一種とされています。

　ところが、この５月上旬にスペインで、８０００人が参加して開かれた大規模なLGBTフェスティバルの参加者の間で新たな感染が発生したのです。同性愛者による接触から感染が急拡大したとのこと。恐ろしいことに、既に欧米を中心に２０か国以上で感染が確認されています。たった２週間でヨーロッパから北米大陸にまで猛スピードで広がっているわけです。

　最新の報道では、中東のアラブ首長国連邦（UAE）でも感染者が確認されています。現時点では、同性愛者同士のスキンシップで感染が拡大するとのことですが、感染者が使ったタオルや衣服を通じても伝播する可能性があり、更には空気感染の恐れも否定できないと言われているため、厳重な注意が必要になりそうです。

　医療関係者の間では、致死率は１％から最悪１０％程度であるため、過度の心配は不要とのこと。とはいえ、先に来日したバイデン大統領もWHOのテドロス事務局長も、相次いで「無視できない危険をはらんでいる。早急な対策が欠かせない」と危機感を募らせています。
アメリカはじめドイツ、フランスなど欧州各国でも、早速、サル痘用のワクチンを緊急かつ大量に確保する動きを始めました。バイデン大統領曰く「アメリカ国民全員に行き渡る量を入手するので安心して欲しい」。コロナのパンデミックを経験したことで、対策は素早いと言えそうです。

　実は、こうした事態を予見していたかのように、天然痘ワクチンを改良してサル痘用のワクチンを開発していたワクチンメーカーがあるというので驚きます。しかも、このメーカーにはビル・ゲイツ氏やCDCのファウチ博士が資金提供を行っていたとのこと。まさにCOVID-19用のワクチンを手回しよく準備していた欧米のワクチンメーカーと同じ流れが見て取れます。

　思い起こせば、ビル・ゲイツ氏は新型コロナウィルスが発生する直前の２０１９年１０月に、ニューヨークで「イベント２０１」と称するシミュレーション会議を主催し、「感染症が勃発するので、ワクチンメーカーに投資すれば大儲けできる」と呼びかけていました。実際、その通りになりました。

　今回注目を集めているメーカーはオランダに生産拠点を構えるババリアン・ノルディク（BVNRY）社です。バイデン大統領は既に１億２０００万ドル、すなわち１２００万人分のワクチンを発注しました。そうした報道がなされると、同社の株価は７０％も急騰し、現在も高騰が続いています。これでは「モンキー・ポックスは投資家を大儲けさせてくれる“マネー・ボックス”か」と揶揄されるほどです。

　何やら、次々に発生する感染症ですが、いずれの場合にも、前もってワクチンの研究や製造が準備されているわけで、あたかも誰かが作ったシナリオ通りの展開と言えなくもありません。しかも、専門家の間では「現在拡大中のサル痘はアフリカ由来のウイルスとは違い、人工的な手が加えられている」との指摘も出ています。

　いずれにせよ、その実態はまだ解明されていません。日本政府は「現時点では国内での感染は確認されていない。しかし、WHOとも連携し、注意を怠らないようにしたい」と述べるにとどまっています。コロナ禍がようやく収まる兆しが見えており、６月１０日からは海外からの旅行者の入国制限も順次緩和する方針を打ち出したばかりの日本政府としては、新たな感染症の登場は「寝耳に水」といったところでしょう。

　しかし、昨年、ドイツのミュンヘンで開催された国際バイオセキュリティ会議においては「２０２２年の５月中旬にモンキー・ポックスが世界的に大流行する」というシミュレーションが行われていました。この会議に参加した専門家の予測では「当初の被害者は限定的だが、２０２３年１月１０日までには死者の数は１３０万人に達する。２０２３年末には、死者は数億人にまで膨れ上がる可能性がある」とされています。

　ワクチンが開発、製造されるのですが、ウイルスの変異が急速に進むため、「２０２２年末の時点ではワクチンの効果が効かなくなる」との予測も出されていました。こうした状況を事前に把握していたと思われるバイデン大統領は、今回のアジア歴訪においても、先ずは韓国で、その後、日本でも「サル痘に気をつけろ」と語っていたものです。

　このまま、バイデン大統領の忠告を無視し、十分な対策を講じないまま海外からの旅行者の受け入れを緩和すれば、６月１０日以降、日本でも深刻な被害が発生することになることは「火を見るよりも明らか」でしょう。

　ほとんど知られていませんが、バイデン大統領はこのサル痘用のワクチンを開発中のババリアン・ノルディック社の治験を実施しているペンシルベニア大学病院付属のシンクタンク「ペン・バイデン・センター」の創設者です。サル痘が広がり、ワクチンが売れれば売れるほど、バイデン大統領のファミリー・ビジネスでもある同シンクタンクに配当金が支払われることになっています。

　そのため、先の来日の際にも、韓国と日本に対して、「いつでもワクチンを提供する用意がある」と伝えたわけです。その後、後藤厚労大臣が「現時点で、日本ではサル痘の感染は確認されていないが、万が一、日本で感染が起きても、テロ対策として備蓄しているワクチンがあるので大丈夫」と発言しましたが、アメリカからの提供を念頭に置いたものと思われます。コロナに加え、サル痘という未知の感染症が急拡大するという危機的状況が生まれようとしているわけです。今こそ、世界が一致協力して対策に乗り出す必要があるでしょう。個別の投資家やワクチンメーカーが「濡れ手に粟」で大儲けするような状況を食い止める最後のチャンスかも知れません。