世界の大富豪たちの頭脳は我々とは大きく異なっているようだ。昨年末から本年頭にかけ、短期間とはいえ世界１の座を獲得したイーロン・マスク氏は電気自動車「テスラ」や宇宙船打ち上げの「スペースX」で有名だが、最近は「火星での通貨にビットコインを広めたい」と意味不明の発言。どうやら、言いたいことは「アメリカの国内的な混乱は収まりが見えない。このままではドルへの信用はがた落ちだ。自分は今でも取り引きをビットコインで決済することが多い。将来的には月にも火星にも進出する予定なので、そうした新たな宇宙都市の共通通貨はビットコインが最適だろう」ということらしい。

　しかし、これに負けていないのが長年に渡り世界１の座を占め、今でも世界第３位の資産家の地位にあるビル・ゲイツ氏である。２０１９年9月にはニューヨークで「イベント２０１」と題する国際会議を主催した。その狙いは「コロナパンデミックのシミュレーション」だった。実際、その後、中国から新型コロナウイルスCOVID-19が世界に広がるわけだが、その3か月前に感染症の爆発を予測し、「ワクチン接種ビジネスで大儲けできる」と語っていたのである。

　現在、日本が緊急輸入契約を結んでいるのがファイザーやモデルナのワクチンであるが、こうした巨大ワクチンメーカーの最大の出資者にして最大の株主はゲイツ氏に他ならない。世界中が欲しがるワクチンであり、いくらでも高値で売れるというわけだ。ファイザーにとっては「かつてない売り手市場の到来」というわけで、株価も急騰を続けている。

　そうした状況を目の当たりにすると、「コロナは仕掛けられたものではないか」と疑いたくもなる。そんなゲイツ氏が密かに進めているのが農地の買収である。２０２１年１月の時点で、全米１９州で２５万エーカーの農地を取得済みという。今や「アメリカ最大の農地王」とまで呼ばれるほどである。ニューヨークのマンハッタンの１０倍以上の農地を手にしているわけで、これは香港全土を上回る広さである。

　果たして、その狙いは何なのか。お忍びでしばしば日本に来ているゲイツ氏は、大の和食ファンでもある。軽井沢にも大豪邸を所有すると言われるが、日本の穀物や野菜、果物等の種子（タネ）を買い漁り、ノルウェーの氷で閉ざされたスピッツベルゲン島に「世界最大の種子貯蔵庫」を建設、維持していることは、あまり知られていない。

　もちろん、彼が収集、保管しているのは日本の種子に限らない。世界中で安全、安心、高品質と評価の高い農作物の種子を大量に買い付けている。思い起こすのは、ゲイツ氏がTEDトークでも繰り返した「世界では人口が増え過ぎた。このままではもうじき９０億人に達する。食糧不足から対立や戦争も起きかねない。人口を早急に抑制し、少なくとも１５％は減らす必要がある」。ワクチン製造にせよ、種子や農地の買収にせよ、なにやらきな臭い限りだ。

　巨大種子メーカーの動きは我々の発想をはるかに超えているように思われる。世界がCOVID-19で右往左往している状況を横目で睨みながら、「種子争奪戦」を有利に進める布石を着々と打っているからだ。

　国連は「２０３０年までに世界から飢餓をなくす」との宣言を行っている。その目標を達成するためにも、また、気候温暖化や自然災害の影響で破壊された農業を再生させるためにも、この厳寒の地に建設された種子バンクの使命は大きいと言われてきた。多くの国が種子を提供すると同時に、この施設の建設や維持管理のコストを負担していることからも、この構想への期待の大きさが分かろうというものだ。

　しかし、こうした政府からの資金とは比較にならないほど多額の資金を提供しているのが、世界の3大種子メーカーなのである。もちろん世界最大の慈善団体である「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」もこの事業には深く関与し、多額の資金提供を行っている。

　世界中から集められた種子であるが、人類が危機的事態に直面した際に、どのようにしてタネの配分を行うかについては何も取り決めがなされていない。集めるだけ集めたのは良いのだが、一体全体どのようにして活用するのか。その見通しも具体的な利用方法も未定のままである。

　かつてノーベル平和賞を受賞したアメリカの元国務長官ヘンリー・キッシンジャー氏は次のように語る。「アメリカの第三世界外交の最大の要（かなめ）は人口抑制策である。アメリカが必要とする天然資源の多くは発展途上国に眠っている。石油を支配する者は国家をコントロールできる。食糧を支配できれば、人類をコントロールできる」。その食糧をコントロールするのが種子（タネ）である。

　このタネを巡る争奪戦が静かに始まった。遺伝子組み換え種子の最先端の研究はアメリカの国防総省が主導している。世界が「見えない敵」と呼ばれる新型コロナウイルスとの戦いに気を取られている隙にである。なぜなら、コロナウイルス禍が終息した後には食料危機が待ち構えているわけで、敵対国家には種子の提供を拒否することができるからだ。

　表向き、ゲイツ氏は「新しい資本主義」を提唱し、「途上国のニーズに合わせたビジネスを展開することが世界の安定と発展にとって欠かせない」との立場をとっている。要は、「市場の力で社会を変えよう」というゲイツ氏ならではの発想である。しかし、どこまで同氏の理想主義的なアプローチが世界のルールに進化するのだろうか。いくら道義心に訴えかけ、慈善チャリティーを勧めてみても、厳しい経済環境の下では、目に見える利益が得られる保証がなければ、企業活動に与える影響はごく限られたものであろう。

　こうした種子の遺伝子情報を国際特許で押さえてしまったゲイツ氏のビジネス感覚は、マイクロソフト時代にウィンドウズでＯＳの世界標準を押さえた発想に通じる。将来、人類が人口爆発や食料危機という異常事態に直面することを想定し、「最後に笑うのは自分である」との野心家らしい思いが伝わってくる。世界の大富豪たちを味方につけ、地球的規模の難題にチャリティー精神で取り組むヒーロー役を見事に演じているビル・ゲイツ氏。冷静な目で彼らの真の狙いを押さえておく必要がある。